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暗号資産ビットコイン|基礎編

bitcoin001 お得情報

ビットコインとは、インターネット上の仮想通貨

ビットコインの特徴

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・インターネットで取引ができる、世界初の仮想通貨であるデジタル通貨。
・暗号資産ともいう。
・円などの法定通貨とは異なり、紙幣や硬貨のような実体がない通貨。
・世界中で同じ通貨で取引ができる。
・国や金融機関を介さないため、送金手数料が安い。
・紙幣や硬貨なら国が発行主体であるが、発行主体がない。
・インターネット上のビットコインの利用者で管理している。管理する技術がブロックチェーンで、一定期間の取引の記録をまとめた「ブロック」を「チェーン(鎖)」のようにつなげて、順次取引の記録を追加していく仕組み。データの改ざんが事実上不可能といった特性がある。
・2022年12月現在、時価総額第1位の暗号通貨で、南米エルサルバドルが法定通貨に採用している。

 

ビットコインの歴史

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・2010年5月22日、ビットコインの開発者がピザ屋からピザ2枚を注文し、1万ビットコイン取引し、初めてビットコインを商取引となった。当時のビットコインの価値は1BTC=約0.2円であった。
・2014年、世界最大のビットコイン取引所のMt. Gox(マウントゴックス)が破たんした。
・2017年4月、「資金決済に関する法律(資金決済法)」が改正、施行された。仮想通貨取引所の運営業者の登録を義務化し、監査法人の監査が必要となるなど規制が強化されました。さらに、利用者の本人確認義務も課された。マネーロンダリング、詐欺などの対策が目的である。
・2022年5月、ステーブルコイン(米ドルと同じ値動きをうたう仮想通貨)のテラが破たんした。
・2022年11月14日、ビットコイン取引所のFTX(エフティーエックス)が破綻した。上位債権者50人に4,400億円の債務がある。
・2022年12月現在の価値は、1BTC=約240万円。

 

ビットコインの単位

・MBTC(メガビットコイン)…1,000,000ビットコイン
・kBTC(キロビットコイン)…1,000ビットコイン
・mBTC(ミリビットコイン)…0.001BTC
・μBTC(マイクロビットコイン)…0.000001 BTC
・Satoshi(サトシ)…0.00000001 BTC

 

 

暗号資産、仮想通貨、ビットコイン、アルトコイン

暗号資産、仮想通貨、ビットコイン

・金融庁が暗号資産という名称を利用しているため、今後は仮想通貨よりも暗号資産という名称に移行する。仮想通貨が、法定通貨との区別があいまいであったので。
・ビットコインは、仮想通貨、暗号資産である。
・暗号資産には、2022年12月現在で時価総額第1位の暗号資産の「ビットコイン(BTC)」、「リップル(XRP)」、「イーサリアム(ETH)」、ネム(XEM)などがある。

 

アルトコイン、ホワイトリスト

・アルトコインは、ビットコイン以外の通貨。
・アルトコインはたくさんの種類があり、日々増加している。全てに価値がつくとは限らない。
・代表的なアルトコインは次のとおり。国内取引所で取り扱いのあるものは、ホワイトリストとも言う。
・・・イーサリアム(ETH)
・・・リップル(XRP)
・・・ライトコイン(LTC)
・・・ポルカドット(DOT)
・・・エンジンコイン(ENJ)
・・・オーエムジー(OMG)

一般社団法人 日本暗号資産取引業協会(JVCEA)|概要

 

暗号資産交換業者(取引所)

・暗号資産交換業者(取引所)Coincheck(コインチェック)、bitFlyer(ビットフライヤー)、DMM Bitcoin、GMOコイン
・ビットコイン取引量国内no1は、bitFlyer。

BITPOINT

BITPOINT

ビッコレ


 

暗号資産に係る税金は雑所得

・暗号資産の税金は所得税で、所得に応じて住民税も発生する。
・暗号資産で得た利益は「雑所得」。

・雑所得が発生するときは、次の(1)~(3)のとおり。
(1)保有している暗号資産を元値よりも高く売却したとき
(2)別の暗号資産と交換して差額が発生したとき、
(3)暗号資産を使用して商品の購入をした際に暗号資産の上昇分の利益が発生したとき
・暗号資産は総合課税。株やFXの損失は、暗号資産の利益と損益通算ができない

国税庁|暗号資産に関する税務上の取扱い及び計算書について

 

 

ビットコインの半減期

半減期

・ビットコインの半減期は、新規発行数が半減するイベント。
・ビットコインを新規発行するマイニングで得られる報酬が半減すること。
・仮想通貨のマイナーやマイニング事業者の利益が半減する。
・投資家への影響はほとんどない。

 

マイニング

マイニング
・マイニングとは、ビットコイン始めとした暗号資産が、新しいコインの生成や新しいトランザクションの検証に使用するプロセス。
・2009年頃は個人でも参加できたが、ブロックチェーンが成長するにつれ、2019年頃には必要な計算能力が12兆倍必要となった。
・計算能力の高いコンピューターや巨額の電気料金が必要で、専門の企業や集団しかできない。

 

ビットコインの発行上限は、2100万ビットコイン

・ビットコインの発行上限は、2100万ビットコインです。
・最後のブロックがマイニングされるのは2140年の予定。
・2140年以降は、新しいコインの生成によるマイニングの報酬が得られず、トランザクションにかかる手数料を当てにするようになる。
・トランザクションにかかる手数料は、トランザクションフィーといい、ビットコインの取引そのものにかかる手数料のこと。ビットコインの送金を、取引所等を通じて行う場合、仲介手数料がかかる場合があるが、それとは別にかかってくる手数料。

 

半減を行う理由

・ビットコインの発行量を調整して、インフレになるのを防ぐため。
・定期的にビットコインの新規発行量を半分に減らしていくことで、市場に出回る量を制限して、インフレを防ぐため。それにより、ビットコインの価値を保つことになる。

 

半減期の時期

時期 マイニング報酬
~2012年の11月27日 50BTC
2012年11月28日 25BTC
2016年7月9日 12.5BTC
2020年5月11日 6.25BTC
2024年(予想) ???

・半減期のスケジュールは、ブロックが21万個生成された時、プログラムで自動で実行する。
・ブロックチェーンは中央管理者が存在しないため、自動で半減期が決まる。
・ブロックは10分に1個生成されるので、約4年後に半減期を迎える。
・[計算式]21万個✕10分=210万分≒4年。

 

半減期前後の価格傾向

・半減期を迎える前:価格は高騰する。
・半減期を迎えた後:価格は一時的に下がり、緩やかに高騰する。
BTCchart

 

 

暗号資産関連サイト

CoinPost|仮想通貨ビットコインニュース・投資情報
・CoinPost(コインポスト)は国内最大手仮想通貨(暗号資産)・ブロックチェーンメディアです。ビットコイン(BTC)、リップル(XRP)、イーサリアム(ETH)、ネム(XEM)などのニュースや投資初心者向け解説記事、リアルタイム価格チャート、株式を含む金融経済のマーケット解説など、役立つ情報を幅広くお届け。

金融庁公式サイト|暗号資産関係

 

 

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